LED社会の展望

発光効率が向上したことで、着実に普及し始めたLED。

日本全土 次世代の照明として存在感を増している発光ダイオード(Light Emitting Diode、以下LED)。蛍光ランプより劣っていた発光効率が向上したことに加え、これまで白熱灯の約300倍、蛍光灯の約21倍と高価だったものが徐々に下がり始めたことで、普及に弾みがつくと予想される。白熱電球が段階的に製造中止になっていること、エコポイントでLED電球と交換できるレートが4月から有利になったことも普及を後押ししていると言える。

 環境省が進める「省エネ照明デザインモデル事業」でも、LEDを巧みに取り入れた事例が大半を占めている。また、こうした事例以外にも、新規の出店ではLED照明の導入が当たり前になってくるなど、事業者部門におけるLEDは今やトレンドと言っていい。商業施設、飲食店、コンビニエンスストア、スーパーマーケットなど、消費者にとって身近な場所ほど、LED化は進みつつある。近所に新しく店ができた時は、注意して見てみるといいだろう。

 寿命の長さ(白熱電球の40倍、蛍光灯の4~5倍に当たる40,000時間まで点灯可能)、省エネ、つまり消費電力量の少なさ(例:交通信号灯の場合、従来電球式70Wに対して、LEDは12W)の2つの代表的な利点に加え、頻繁に点灯・消灯を繰り返しても寿命に影響しないこと、さまざまな色を表現できること、小型化や薄型化が可能なこともまた大きな特長だ。

 さらには、熱線や紫外線を出さない、虫が寄って来ない、低温に強い、といった利点から、照明から出る熱に気を遣う場所(美術館、博物館、冷蔵品を扱う店舗、各種倉庫等)での照明、寒冷地の街灯、展示会やショールームのスポットライトなど、広く応用されつつある。

 いいことずくめのように思えるLEDだが、外に熱を出さない代わりに、内部では熱が蓄積する(本体は熱くなる)ことから、その熱をいかにうまく放散させるかが性能面に影響する点、注意を要する。また、適切な照明効果を得るには、取り付け器具の適性、色温度(例:2,700Kが電球色)、演色評価といった要素も考慮する必要があるとされる。購入する際は、販売員に尋ねる、メーカー情報を吟味する、といったことが必要だろう。

 急速なLEDの普及の影で、不要になった従来型の電球や電灯がどれだけ適正に処分されていくのかも気になるところだ。また、いくら長寿命でも、一定の期間が経てばLEDも用済みになることは変わりない。大量に処分される時期が来ることを見越した策が求められる。LED製品も資源循環型にできれば、LEDが照らす社会の展望はより明るくなるだろう。

参考リンク)

・2010家電エコポイント制度
 http://eco-points.jp/whats/2010.html

・特定非営利活動法人LED照明推進協議会
 http://www.led.or.jp/

・省エネ照明デザインモデル事業
 http://www.challenge25.go.jp/shoene-shomei/

関連記事)

・青色LEDで省エネ
 http://www.enviroasia.info/news/news_detail.php3/J03112602J

・江戸川区で進むエネルギー自給率アップの試み
 http://www.enviroasia.info/news/news_detail.php3/J07112302J

・ファミリーレストランでCO2排出量削減実験
 http://www.enviroasia.info/news/news_detail.php3/J09100201J

省エネ照明デザインモデル事業の一例(この店舗では演出用としてLEDを採用)

商店街の街灯もLED化が進む

LED専門の展示会もある(中央下はLED投光器)

【筆者】冨田 行一(TOMITA, Koichi) / 東アジア環境情報発伝所 / 寄稿 /  [J10043001J]
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重金属汚染防止はIT・電機メーカーにとって不可避の責任(1)

慢性的な重金属汚染を克服するには、社会のあらゆる分野の幅広い参加が必要

中国全土 2009年に湖南省淵陽、陝西省鳳翔、福建省上杭など各地で発生した重金属汚染事件は国民を驚愕させた。中央政府は重金属汚染問題に注目し、関連部門も厳しい取締体制に入った。環境保護組織として、我々は政府部門の重金属汚染への監視・管理を全力でサポートする姿勢である。同時に重金属汚染という頑固な「病気」を克服するためには、各業界の協力と参加が不可欠だと思っている。自然の友、公衆と環境研究センター、ダーウィン環境研究所は、重金属排出源の一つとなっている。

 IT企業のサプライチェーンの汚染問題について調査を行うことを決め、高度に発展するこの産業が重金属汚染における責任を負うことを督促しようとしている。

 今回の調査では以下のことが明らかになった。

1.一部のIT関連メーカーは、基準値を超えた重金属を排出し深刻な汚染を起こしている。

 IT製品には不可欠の部品となっているプリント基板(以下、PCB)。多くのPCB生産企業は排出基準値をクリアした安定的な排出ができず、現地の河川、土壌及び近海に深刻な汚染を起こしている。さらにIT産業における電池・電源産業も生産工程で重金属排出問題があり、大気、水、土壌汚染を起こし、深刻な場合は水銀被害事件も起こしている。

2.一部有名な企業に納品する工場・企業による基準値を超えた重金属排出

 中国水汚染マップと大気汚染マップに記録されている企業のうち、一部有名なIT企業に大量に納品する企業にも基準値を超えた重金属排出現象があることが分かった。資料によると、121名の子ども鉛中毒事件を起こした福建省上杭県蛟洋華強電池工場は、2010年4月21日シンセン証券取引所・コンベンション部に上場したばかりの浙江南部電源動力株式会社の最も重要なOEMの一つだった。

 浙江南部電源動力株式会社は、「すでに、ボーダフォン、アルカテル・ルーセント、ノキア、シーメンス、モトローラ、シンガポール通信、英国電信電話会社(BT)などグローバル大手企業のサプライチェーンに入っており、さらにはアルカテル・ルーセントなどの企業に世界優秀のサプライチェーン企業に評価された」。

 PCBの製造メーカーのうち、「恵州美鋭電子科学技術有限会社」という会社のデータベースの記録を見ると、2009年3月3日、環境保護部門による調査によって、一部工場廃水を処理せずに垂れ流し、銅、亜鉛、ニッケル、鉄などの排出が全て基準値を超え、中でも銅の排出は基準値の5199.0倍もあることが分かった。この会社の親会社である米国ナスダック上場のMerix Corporationの2008年度の報告書によると、CISCOとモトローラは会社のもっと大きなクライアントで、それぞれの購入額は2008年度純売上高の11%と10%を占めている。

 香港証券取引所に上場した建滔グループ傘下にある多数の企業も基準値を超えた汚染排出問題があることが分かる。一つが東莞万年富電子有限会社だが、2009年10月31日、許可なしで直径10センチの排出管を設置し、汚泥濃縮槽の未処理の汚泥及び生産廃水を規定の配管ではなく、独自に設置したこの配管から直接下水管に垂れ流していたことが分かった。建滔グループの基板売上額はアジアでもランキング上位であり、クライアントはIBM、インテルなど有名なIT企業である。

3.サプライチェーン企業の汚染疑惑に、一部IT企業は反応なし

 基準値を超えた汚染を垂れ流す企業とITメーカーのサプライチェーン関係を手始めに把握した後、2010年4月15~16日、国内外で有名な29社のIT企業のCEO宛に因果関係の確認及び、サプライチェーン下の他の企業による汚染問題がないか、サプライチェーン全体の環境管理システムは構築されているかなどを確認するメールまたは手紙を送った。

【筆者】李 力(LI, Li) / 環友科学技術研究センター / 寄稿 /  [C10042701J]
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重金属汚染防止はIT・電機メーカーにとって不可避の責任(2)

今回の報告がIT企業のサプライチェーンにおける重金属排出問題を注目するきっかけになることを期待する

中国全土(すでに一週間が過ぎた現在、約1/3の企業から返事がきて、残りの2/3は反応がない状態である。パナソニック、三洋、日立、ソニー、ハイアール、レノボ、インテル及びシンガポール電信などの企業は直接環境団体と連絡を取り、すでにやりとりをしている。特にパナソニック、三洋、ハイアール及びレノボは積極的な返事があった。)

*「重金属汚染防止はIT・電機メーカーにとって不可避の責任(1)」http://www.enviroasia.info/news/news_detail.php3/C10042701Jからの続き

・パナソニック:提供した資料について事実確認を行った後、一次サプライチェーン企業との照合を行った。同時に環境推進部長が環境団体に直接連絡を取り、ステークホルダー関係の確認及び健全なサプライチェーン環境管理システムの構築について検討した。

・三洋電機(中国)株式会社:何度も電話で連絡を取り、マネージャー層が非常に注目しているので、事実確認調査を行うことを約束した。2010年4月23日、三洋電機(中国)株式会社より事実確認ができた。問題があるサプライチェーンの環境改善を追究することを手紙により明らかにした。

・ハイアール:電話で連絡が入り、すでに事実確認を行い、また汚染企業とも連絡を取っているとの説明があった。さらにハイアールは、環境に対する趣意は環境団体と同じであること、環境保護活動に共同で貢献することを示した。

・レノボ:提供した資料を社内で通知した。汚染原因企業は、サプライチェーン企業ではないと思うが、これからも環境団体と一緒に他のサプライチェーンの汚染問題及び環境管理システム問題について協力していきたいと表明した。

 なお、モトローラ、ノキア、キヤノン、サムソン、TCLなど、他の有名企業からの返事はないままである。(→参考:http://www.envirofriends.ngo.cn/dongtai/dt100428.html)

■環境情報公開の強化より、IT企業がサプライチェーンの環境管理を強化することを求める。

 政府の情報公開施策のもと、公衆と環境研究センターは水汚染マップと大気汚染データベースを構築し、2004年から2010年4月までに60,000の記録を収録している。現在は34団体が「グリーン選択提唱(GCA)」を結成し、企業のサプライチェーン管理の促進活動を行っている。GE、ナイキ、ウォルマート、Esquel Group、ユニリーバなど一部の企業はすでに我々のデータベースをサプライチェーン環境管理に活用している。定期的に汚染企業の情報を検索し、調べることにより、多くの汚染企業がプレッシャーを感じ、改善を行った後、公開説明を発表し、さらに測定データと排出データを公開するまでに至っている。

 しかし、情報公開のための重要な基盤となっているIT産業自体が情報公開を通じた環境保護には遅れをとっている。今まで、IT企業の中にサプライチェーンの環境管理を有効に行うことを承諾した企業は一社もない。また、一部の企業とコンタクトを取る中、サプライチェーンの汚染問題について重要視せず、「5,000社もあるサプライ企業を検索するのは大変面倒だ」と言う会社もある。ならば聞いてみたい。汚染情報を今日調べることと、次の世代に重金属汚染被害を残すこと、このどちらが本当の面倒なのか。サプライチェーン企業に重金属排出抑制を今日求めることと、河川や土壌・地下水が重金属に汚染され続けること、どちらが本当に面倒なことなのか。

 今回の報告がIT企業のサプライチェーンにおける重金属排出問題を注目するきっかけになり、公衆の疑惑への対応として汚染排出を調べ、さらにフィードバック体制も整えることを期待している。長期的には管理体制が構築され、サプライチェーン企業の汚染問題を管理できるようになる。多くのIT企業が一部の一次サプライチェーン企業の情報しか把握できていない状況の中、高度汚染・高度排出が二次・三次サプライチェーンで発生していることから、複雑で膨大なサプライチェーン企業の社名を含む健全な管理システムが構築されることを提案する。

 また今回の調査をもとに、「2010年第2期グリーン選択消費者活動」を進め、消費者がIT製品の生産過程における汚染問題に注目するよう、また、自分の権利でIT企業のサプライチェーンにおける環境管理を強化することにつながるよう願う。

■連絡先

王晶晶(公衆と環境研究センター)
電話:010-67189470-8006 13811147158
E-mail: wangjing162003@yahoo.com.cn

張伯駒(自然の友)
電話:010-65232040-804
E-mail:zhangboju@fonchina.org

赫暁霞:(ダーウィン環境研究所)
電話:010-82847827
E-mail:hxx7813@sina.com

【筆者】李 力(LI, Li) / 環友科学技術研究センター / 寄稿 /  [C10042703J]
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10年目のアースデイ東京

2001年から続く東京でのアースデイイベント。今回で10回目を迎えた。

東京 アースデイが始まって2010年で40年、日本では20年になる。

 2001年から毎年行われているアースデイ東京も10年目を迎えた。1970年のアメリカでのアースデイが反戦運動の高まりの中で行われたと考えると、今回のアースデイ東京のコンセプトは、その原点に即したものと言えるだろう。「愛と平和の地球の祭典」と掲げられ、いわゆるエコの要素として「エネルギー」「食」「農」の3つを強調する形で開催された。節目に当たる年ではあるが、いい意味で変わり映えすることなく、緩やかな感じが保たれており、過去に困惑した喫煙出展者や雑音もなく、総じて良質なイベントだった。

 開催前日は冬のような天候で、当日も夜更けに雪が降った程。東京で開催されたアースデイイベントの歴史の中で、雪の後に行われたのは初めてのことだ。初日の4月17日は、概ね晴天だったが、最高気温は11~12度と低温だった。そんな寒い日にもかかわらず、人出は多く、賑わっていた。違っていたのは、来場者が冬の装いだった、という点である。

 市民グループを中心に企業・団体などが集う「NPOビレッジ」は70余りが出展した。エコグッズ等の出店「アースガーデン」も70余り、屋台村とも言える「アースデイキッチン」は20余りがそれぞれ出店した。イベントの核となるこうしたブース群の間、またはその周りには、多様なコーナーやプログラムが点在する。アースデイ東京の10年間に限るが、振り返りとしての「メモリアルブース」、マスメディアの社会的責任を問う「メディアCSRキャンペーン」、エコプロダクツなどでも採用されている「配布資料PDFダウンロード」(WEBチラシ置き場)といったものが今回新たに目に付いた。

 社会変革を目的としたアースデイの原点への回帰を模索する動きもあるようだが、アースデイ東京が今後何をめざしていくのかについての積極的な提示は見られなかった。このイベントが祭典である以上、多くを語る必要はない。だが、「日本最大級」の環境イベントだからこそ、また、10年の節目を迎えた時だからこそ、何か示されるものがあってよかったのではないかと思う。

参考リンク)

・アースデイ東京
 http://www.earthday-tokyo.org/

・アースデイJP アクション&イベントサイト
 http://fes.earthday.jp/

・40回目のアースデイ、新たな目的(ナショナルジオグラフィックニュース)
 http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=20100423002

40周年を記念するバナー(左)/代々木公園B地区を中心とした会場地図バナー(右)

アースデイキッチン会場にて

会場入口のオブジェ(このアート感覚がアースデイ東京らしさでもある)

【筆者】冨田 行一(TOMITA, Koichi) / 東アジア環境情報発伝所 / 寄稿 /  [J10042301J]
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金属リサイクルの現場から(1)―有償と逆有償

金属リサイクルは、スクラップ相場とどのような関係があるのか。

日本全土 「有償取引」とは、金属スクラップ問屋が金属スクラップを持ち込んだ業者から引き取る時に、その持ち込み業者に対してお金を支払って引き取る取引のことだ。たとえば、鉄スクラップや非鉄スクラップなどは有償取引が主流だ。これは、問屋が顧客から引き取った金属スクラップに加工(圧縮や切断)を施し、電気炉メーカーや伸銅メーカーなどに引き渡す際、さらに高価格で売れる見込みがあるからだ。

 これに対して、「逆有償取引」は、金属スクラップ問屋が金属スクラップを持ち込んだ業者から引き取る時に、その持ち込み業者から処理料金をもらって引き取る取引をいう。これは、問屋が業者から引き取った金属スクラップを加工して付加価値を上げたとしても、顧客から処理料を取らないと、到底、経営が成り立たない対価でしか売却できないことを意味する。

▼アルミ缶相場から考える(西成地区)

 たとえば、アルミ缶相場を例に考えてみる。アルミ缶(バラ)相場は2008年夏(リーマン・ショック前)には170円/キロ(問屋・持込、西成地区)まで高騰していた。仮に末端の回収者が20キロのアルミ缶を問屋に持ち込んだ場合、回収者は合計3,400円の対価を受け取った。しかしリーマン・ショック後の相場暴落を経て、2009年2月にはアルミ缶相場は50円/キロ(同)まで急落、回収者の手取りは、合計1,000円(20キロベース)足らずとなった。

 日雇労働者が多く集まる大阪の西成地区の簡易宿泊所(通称:ドヤ)の宿泊料金は1泊1,000円~2,000円だ。当然、食費を考えれば、ドヤに泊まることもできず、野宿を余儀なくされる。こういった厳しい環境が2009年の春先まで続き、回収者の中には生活保護に流れる者が増加、金属リサイクルがうまく回らなくなった。問屋へのアルミ缶持込量は減少の一途をたどり、問屋の経営環境も著しく悪化した。

 もし仮に、アルミ缶相場が50円/キロどころか、マイナス10円/キロの「逆有償」になったとする。回収者が、アルミ缶を今までと同様に20キロ持ち込んだとしても、逆に200円を問屋に支払わなくてはならなくなる。タダ働きどころか、お金を払ってまでアルミ缶を集める回収者はおそらくいない。当然、末端の回収機能は失われ、問屋への持込量は皆無となる。

▼相場動向とリサイクル率は密接な関係

 つまり、金属のリサイクルと金属スクラップ相場には密接な関連があり、相場が低下すると末端の回収意欲が減退し、リサイクル率も低下してしまう。ただし、だからといって、相場低迷時の日本は不法投棄の嵐が吹き渡り、辺り一帯がごみの山になってしまうわけではない。大阪市の場合、一般廃棄物に該当する資源ごみ(缶、ビン、ペットボトルなど)の行政回収が行われており、「選別・加工などの中間処理は、直営のほか民間4社に委託している」(大阪市環境局)。このため、相場が下落してアルミ缶回収者が減少しても、厳密には、回収そのものが止まるわけではないが、金属スクラップ相場に左右されないリサイクル・システムとして、2001年には家電リサイクル法、2005年には自動車リサイクル法が施行されることになる。

(参考URL)

・覆面記者日記①-2008年冬の「あいりん地区」パート1
 http://mrb.ne.jp/newscolumn/2053.html

・覆面記者日記②-2008年冬の「あいりん地区」パート2
 http://mrb.ne.jp/newscolumn/2063.html

アルミ缶を圧縮したプレス品

【筆者】下部 賀一(SHIMOBE, Yoshikazu) / メタルリサーチビューロ / 寄稿 /  [J10042302J]
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世界絶滅危惧種のビルマカラヤマドリが干害により生存の危機

棲息地の環境変化がビルマカラヤマドリの繁殖に多大な影響を及ぼし、繁殖数が減少している。

広西壮族自治区 長引く干ばつの影響で、広西省金鍾山ビルマカラヤマドリ国家自然保護区の植生は、面積の45%以上が被害を受け、国家一級保護動物であり、世界絶滅危惧種のビルマカラヤマドリが生存の危機に瀕している。

 保護区管理局動植物監視員の責任者である盧貞燕氏は“保護区の森林植生は明らかに悪い状態になっており、一部の樹木はほとんど落葉してしまい、ビルマカラヤマドリの食物摂取に多大な影響を及ぼしている”と話している。

 現在、保護区の多くの動物達の水場の水位が下がっており、場所によっては枯渇してしまっている所もある。水位が下がると、ビルマカラヤマドリも本来の棲息地を追われることになり、水源のあるところに集中して棲息してしまうという現象が現れている。

 盧氏は“保護区のビルマカラヤマドリはまさに絶滅の危機に瀕している”と訴えている。彼らの繁殖期は3~7月であるが、保護区では高温と干ばつが続いているため、殻を出たばかりの幼鳥の中には、ノドを涸らして死んでしまったものもあった。棲息地の環境変化は、彼らの正常な繁殖にも深刻な影響を及ぼしており、数は減っていくばかりである。

 広西省金鍾山ビルマカラヤマドリ国家自然保護区は隆林各族自治県と西林県内にあり、保護区内の個体数は200羽を超え、現在、ビルマカラヤマドリの世界最大の棲息地として知られている。

 ビルマカラヤマドリは民間で“唖(口の利けない)鶏”とも呼ばれ、現在では中国、タイ、ミャンマーとインにのみ分布している。

【筆者】新華ネット南寧記者  王 志偉 / 環友科学技術研究センター / 転載 /  [C10042001J]
【翻訳】中文和訳チームC班  船木 知子]]>

E-waste問題を楽しく市民に伝える

広州市においてE-waste問題を楽しく伝えるプログラムが行われた

広東省 2010年4月10日、東アジア環境情報発伝所が地元ボランティアと協力して結成した緑E広州の提案を受けて、広州中山大学環境保護協会が、広州市環境保護モデルコミュニティ“芳花園”において「科学技術の遺産はごみ?―E-wasteを知ろう」と題する環境教育・宣伝活動を行った。

 当日は、ゲームを活用して楽しくE-waste問題を学ぶコーナーと、写真を活用してE-waste問題を詳しく解説するコーナー、E-waste問題についてのアンケートを行うコーナーの3つのエリアに分かれて実施された。

 ゲームコーナーでは、「エコモノポリー」、「環境保護なぞなぞ」などのゲームを通じて、市民にE-wasteの関連知識を分かりやすく伝えた。子どもから高齢者、主婦やサラリーマンなど幅広い人びとが参加して盛り上がった。「エコモノポリー」とは、新たに考案されたゲームで、生活感覚に近く、理解しやすいものになっている。参加者は、体を動かしながら楽しくE-waste問題を理解することができ、とても評判が良かった。また、スタッフのダンボールショーも子どもたちに人気があり、より多くの子どもを集めるきっかけにもなった。

 あわせて、日常生活における廃家電の処理方法と健康的な生活のヒントを集めた「健康知識ハンドブック」も市民に配布した。ハンドブックがコミュニティで活用されることを願っている。

 写真展示コーナーでは、写真を通じてE-wasteの汚染被害を受けている広東省汕頭市貴嶼鎮の現状を住民に紹介した。生々しい写真により、E-wasteが環境に与える影響を直感的に市民に伝えることができた。また、スタッフが写真の説明、住民からの質問や疑問に答えることで、E-wasteの不適正な処理が環境と健康にもたらす影響を伝え、さらにE-waste問題への認識を高めることができた。

 また、このコーナーは、広州市の電子関連企業の従業員とコミュニティの環境管理作業員の関心も集めた。彼らとは事前調査などに関わったスタッフがE-wasteへの見解、意見の交流ができ、とても勉強になったとのコメントももらえた。同時に、早くE-waste問題が解決されることを期待すると話してくれた。

 コミュニティでの活動ポイントは市民との交流だが、目立つ場所を選び、分かりやすい説明を通じて、まず市民の注意を引くことができたことから、今回のプログラムは成功だったと考えている。

 今回はアンケートコーナー以外にも、スタッフが参加者から随時アンケートをお願いすることで、50人以上の市民からアンケートの回答を得た。アンケートでは、E-wasteの認知度、廃家電の処理方法、廃家電回収制度への考え方などを尋ねたが、設問について不明な部分はスタッフに尋ねたりしながら、住民はとても協力的に答えてくれた。アンケートによって入手できた一般市民のE-wasteへの現状認識は、適切なE-waste処理システムを考える上での貴重なデータとなる。

 今回の活動を通じて、コミュニティの人々と親しくなり、活動終了後もスタッフたちとの交流が終わらず、成功裡に終わったと考えている。あいにくの雨にたたられたものの、傘を差しながら活動に参加する市民の姿を見ながら、プログラム実施の手ごたえを感じた。

参考リンク)

・「健康知識ハンドブック」(PDF版 約11MB)
 http://www.eden-j.org/e-waste/pamph/2009full.pdf

「E-wasteを知ろう」ダンボールショー

写真展示コーナーにて

広東省汕頭市貴嶼鎮の現状を伝える写真パネル

【筆者】広州中山大学環境保護協会 / 広州中山大学環境保護協会 / 寄稿 /  [J10041601J]
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西南地方の大干ばつ、単純に気候だけのせいにはできない

干ばつを単純に「老天翁」(天候)だけのせいにすることはできない

中国全土 大渡河という一本の川に356カ所もの大きな堰が建てられたら、現地の生態系、並びに沿岸の住民たちにどんな影響を及ぼすだろうか? 大自然はどうなるのだろうか? 長年、我が国の北方では砂塵が舞い散り、大気汚染がひどい。一方、例年は降雨に恵まれる西南地方では今年に限っては高温少雨となり、多くの池で水が枯れ、地表は干ばつで亀裂が入り、住民は飲み水に事欠いている。統計によると深刻な干ばつはすでに国内西部地方の5つの省・区・市に広がっており、6,000万人もの人々が被害を受けている。飲み水が不足している人々が1,807万1,000人、農作地の被害面積は503万4,000ヘクタール、直接的な経済損失は236億6,000万元にも上っている。

 今回の西南地方の大干ばつは、現地のダム建設、経済開発などの影響と関係あるのだろうか。『南方人物週刊』は国内の著名な環境NPOである「緑家縁」を訪問。汪永晨氏にインタビューを行った。

 あなたはいつ頃から河川の問題に関心を持ち始めましたか? どんな変化があったと感じますか?

汪永晨:私は2003年から中国の河川の問題に関心を持ち始めています。数年来、私は河川の水が枯渇し、ついには一滴の水すら残らなくなり、一面岩だらけという光景を見るようになりました。四川省の岷江、大渡河、雅砻江、雲南省の金沙江、怒江、澜滄江、これらの河川はどれも同じような状況です。私は1980年代からここを訪れましたが、その時は水の流れる音がゴウゴウと聞こえたもの。でも今はどれも干上がった土地ばかりです。

 ある分析によると、今回の干ばつは地球規模での温暖化、太平洋上のエルニーニョ現象などが大気のバランスを崩し、これによって雨をもたらす海洋上の季節風が届かずに起こったものとありますが、あなたの考えはどうですか?

汪永晨:私たちはこの考えを否定はしません。ただ、同時に干上る河川の小さい範囲での影響にも注目する必要があります。現在、長江の上流には8カ所もの大規模な水力発電所があり、金沙江の上流にも8カ所のダムが建てられています。一つ一つのダムの堰を閉じたならば、下流ではすべて水が枯渇してしまいます。この影響は明らかです。

 それではあなたは西南地区の治水について、どんな問題があると考えているのですか?

汪永晨:水力発電所から考えるに、3つの問題があるといえます。第一に生態です。一つの河川が養うのは人間だけではありません。今回の干ばつで一体どれだけの動植物たちが影響を受けたのでしょうか。このことを気にする人は少数です。第二に環境アセスメントが働いていません。例えば金沙江での水力発電所では、限られた範囲でのアセスメントにとどまり、全体的なアセスメントは行われていません。一部分を見て問題ないというだけで、ダムを建設する、でもこれが全体に影響しないことがあるでしょうか? 長江、怒江についても、私たちはまだ徹底した調査をしてはいないのです。第三に水の所有権の問題があります。河川の水は公共の財産です。しかし現実には電力会社により抑えられており、多くの電力会社により分断されています。放水するかどうか、農民は電力会社社長の顔色を窺わなければなりません。

 徹底的な調査とはどのようなものですか?

汪永晨:流域すべてについて、どれぐらいの動植物がいるのか、生物多様性はどのような状況か…、このような徹底した調査はまだまだ重きを置かれておらず、局地的に破壊されていきます。これは生態環境に敬意を払っていない証拠です。

 これらは食物連鎖にどのような影響を与えますか?

汪永晨:雲南省は世界的に見ても希少な動物が多く棲む、生物多様性が豊かな地方。しかし、この地方の生物全体が極めて厳しい影響を被っています。長江流域でもすでに多くの種類の魚が致命的な影響を受けています。稚魚たちは回遊性で産卵場所は上流です。しかしダムの堰が立ちはだかり上流にも行けず、下流にも行けずという状況。現在、長江で代表的な4種類の魚は稚魚が97%も減少しているのです。

 西南地方での大規模な植樹、例えばゴムの木などの影響はどうですか?

汪永晨:ここでの植樹が生態保護、保水、水源の自浄作用などに結び付くのでしょうか。今のところ複数の役人や専門家が言うことには、ダム建設、植樹は生態系の破壊と関係ないというものです。これらの根拠はどこから来るのでしょうか? これらは利権を持つグループから出てきます。原生林を切り開き植樹をする、すべて政府の同意の上です。植樹した木は3年で商品用の材木にするために周囲にある大量の水を吸収するため、いくつかの植林地では収穫物さえ実りません。

 政府の計画によると、干ばつを受け、各地でダム建設についてより多くの資金を投入するようです。あなたはどう考えますか?

汪永晨:灌漑という名目でのダムの増改築は、まったくもって灌漑機能を果たすことにはつながりません。

 今年は「南北同旱」(南と北で同時に干ばつが起きる)となっていますが、北方での深刻な砂嵐と西南地方での干ばつとの間に何か関係はあるのでしょうか?

汪永晨:北京の専門家によると、2006年から今年の3月20日にかけて砂嵐に塩分が2%ほど含まれているということです、海水の含有量は4%ほど。どうしてこんなにたくさんの塩分が含まれているのでしょうか? 専門家がさらに詳しく調べたところによると、実は内モンゴル自治区などの湖水が干上がって塩湖になると、最終的に塩が風に運ばれていくということです。ただ砂はそこまで遠くには飛びません。このため実際は人々が砂漠を過度に開発し、草原を破壊していることに大きく関係しているのでしょう。

 干ばつに直面し、当面やるべきことは?

汪永晨:干ばつの原因を単純に「老天翁」(天候)だけのせいにしてはいけません。大渡河という一本の川に356カ所もの大きな堰が建てられたら、現地の生態系、並びに沿岸の住民たちにどんな影響を及ぼすでしょうか。

 あなたは未来の中国の環境について、どのように考えていますか?

汪永晨:私は楽観的に考えています。金沙江では昨年、2か所の水力発電所がアセスメントに通らず、操業停止に追い込まれました。私たちはさらに多くの人々が立ち上がり、改めて環境行政に影響力を行使するように願うばかりです。

【筆者】南方人物周刊  袁誠 / 環境友好公益協会 / 転載 /  [C10041302J]
【翻訳】中文和訳チームB班  畦田 和弘]]>

2010環境緑書が指摘:計画環境評価条例には依然として多くの不足

計画環境評価条例の編成と審査部分には依然多くの問題が存在している

中国全土 「計画環境評価条例」(以下略称「条例」)は、2009年8月に公布され、2009年10月1日に施行された。これは中国の2009年度における最も重要な環境立法であり、多くの注目と期待を集めた。では、この新しく公布された「条例」には一体どのような進展と不足があるのだろうか。最近、民間の環境保護組織「自然の友」が発表した年度環境緑書「中国環境発展報告2010」(以下略称「報告」)では、これについて詳細な分析を行った。

 「報告」は分析で、「条例」は計画環境評価資料の編成、審査、環境評価の追跡評価と法的責任の4方面において、新しい進展があったと述べている。しかし、部門の利益と「中華人民共和国環境影響評価法」(略称「環評法」)の先天的欠陥に縛られ、「条例」は計画環境評価の適用範囲、ふるい分け機能、計画環境評価技術の仕組み、計画環境評価の情報公開、計画環境評価審査の範囲、審査手順の方面において多くの欠陥を抱えている。

 進展があったのは、「条例」は計画環境評価義務の主体は計画編成機関であると明確に規定し、民衆の意見を広く求める方法と保障措置を細分化し、民衆が計画環境評価に参加する道筋を整備し、計画環境評価資料の特定項目の審査召集権を環境保護部門に与え、かつ審査チームの構成や議事規則をさらに規範化させるなど、計画環境評価の審査において、「修正と再審査」と「採択させない」の二つの意見を新たに盛り込んだことである。法的責任の部分においても、「条例」は「環評法」よりも拡大した。もともと定められていた計画編成機関と審査批准機関を除き、「条例」では審査チームの召集部門、審査チームの専門家、審査チームの部門代表、計画環境評価技術機構の法的責任を強化した。それによって、計画環境評価に違法行為があった場合、関連する責任者の法的責任を追及することができるのである。

 しかし「条例」は、計画環境評価資料の編成や審査部分において依然として多くの問題がある。たとえば、計画環境評価のふるい分け機能は非科学的である。当該機能の原則は、環境に重大な影響を及ぼすものであればあるほど、より全面的に評価されるべきということである。しかし「条例」の規定によれば、環境に大きな影響を与えかねない総合計画に要求されるのは環境影響に対する「文章」もしくは「説明」であり、特定計画が作成しなければいけない「報告書」ではない。これ以外にも、「条例」は計画環境評価技術機構の資格問題について触れていない。

 「報告」の分析から、立法者は放任の態度を取るつもりではなく、ただ、各部門が意見の一致に至らず、仕方なく放置してしまった、ということが分かる。さらに重要なのは、「条例」は計画環境評価中の環境影響報告書の情報公開については一言も触れていないことである。これによって、政府の環境方針の科学性や民衆参加の有効性は重要な制度保障に欠けたものとなってしまった。この部分は、もともと条例の草案には存在したのだが、部門の調和やバランス関係のもと、削除されてしまった。

 「報告」は、短期間においては関係部門が部門規約を公布することで「条例」のいくつかの欠陥を補うことができるが、問題を徹底解決するには、やはり「環評法」の修正が必要であると指摘する。そしてその前に、実践の試みと関連部門の連携こそがこの制度を完成させるために必要な準備なのである。

【筆者】張 伯駒 / 自然の友 調査研究部主管(Friends of Nature) / 寄稿 /  [C10041301J]
【翻訳】中文和訳チームA班 近藤 玲]]>

日中子ども水環境交流会を終えて~未来へ向けて~

次世代を担う日本と中国の小学生が、水汚染問題について考えた。

北京市 「引率として、子どもたちと中国の水環境を見に行きませんか」

 知人のつてで、2010年3月26日~30日に中国・北京市、天津市で開かれた「日中子ども水環境交流会」に参加させていただきました。新潟県の阿賀野川流域に故郷がある私は、以前から新潟水俣病の歴史を学んできました。そんな自分にとって、中国の水環境を直に見る機会は願っても無い機会です。

 滞在初日には日中の小学生同士の意見交換会もあり、現地の子どもたちは我々の訪中を心待ちにしていました。

 まず交換会で驚いたのは、子どもたちの知識の深さ! 私がつい最近になって学んだことまで、事前に学習してきたこと。日本から来た小さな学者さんたちは、異国の地にも関わらず、とても堂々と見えました。言葉は通じなくても、そこは子ども達。身振り手振りで心を通わせていきます。お土産の折り紙は特に喜ばれました。子どもたちの目の輝きは万国共通です。

 翌日は中国の小学生と共に、天津の汚染現場の視察へ向かいました。天津の空は霞がかかったように曇り、川には汚水が流れます。環境改善が進んだ川もありましたが、水不足が深刻になっているそうです。視察の途中、水面に浮かぶ魚を見つけました。まさに1950年代の日本の姿。かつて新潟水俣病が発生した阿賀野川でも、同様の現象が目撃されました。もし、この魚を流域の住民が食べたら…。そして、その危険性を住民達は把握できているのか……。物騒な想像がよぎります。

 中国の汚染というのは、我々日本人に無関係ではありません。いえ、むしろ日本にも原因があるのです。日本の企業は中国で生産を行い、ごみを排出します。日本で廃棄された製品が再び中国に運ばれ、処理されるものもあります。もちろん一部の企業に限られてのことでしょう。けれど、もし汚染の原因が日本にあるのだとしたら、かつての公害病の経験はいったい何なのでしょうか。半世紀が過ぎた現在でも、公害病に苦しんでいる人は大勢いるのです。今、私たちが過去の反省を生かさなければ、彼らの無念はいったいどうなるのでしょうか。

 教訓とはただ知るだけでは意味がありません。経験を反省し、もし過ちがあったのなら正さなくてはいけません。二度と悲惨な人災を繰り返さないために、日本ができることは少なくないはずです。これからの未来を守っていくのは私たちの務めであると、中国で改めて実感しました。

 中国では現地のNGO、環友科学技術研究センターのスタッフの方からも、子どもたちからも大変多くのことを教えていただきました。

 最後に、今回このような会を企画してくださった東アジア環境発伝所のみなさん、私のことを推薦してくださった新潟水俣病安田患者の会事務局の旗野秀人さんへお礼の言葉で、この文章を締めくくりたいと思います。本当にありがとうございました。

【参加した子どもの声】

・小6女子

 今回は貴重な体験ができて本当に良かったと思います。
 
 交流会では初めての中国で、言葉もなかなか通じず大変だったけど、中国の子達も私のジェスチャーで何とか分かってくれて楽しく交流ができました。

 天津の汚染見学では川がひどく汚れていてビックリしたけど、日本みたいになってほしくないので、これからの清掃活動に取り組んでほしいです。

 北京動物園では初めて見た大熊猫がとても可愛かったです。狼は意外と大きくて迫力がありました。最後の日は5時起きで少しつらかったけど、みんなちゃんと起きれて良かったです! 引率の朴さん、山口さん本当にありがとうございました。また機会があれば参加したいです。

・小6男子

 中国では、いろいろありがとうございました。
 とても楽しかったです。

 発表は、自分なりにまとめて、発表できました。
 中国の子供と仲良く交流できてよかったです。
 中国の子供はあまり折り紙を知らないようだったけど、
 一緒に作ってみると、とても上手くできていました。

 学校に入ってすぐの所にお菓子売場があってびっくりしました。
 ゆうぐは日本と全然違っていたけれど、やってみると楽しかったです。

 汚染現場は、とても汚くて驚きました。
 日本ではこんなに汚い川を見たことがなかったです。
 どうして、汚い川をきれいにしようとしないのかなと思いました。

 一番楽しかったのは、最終日の北京動物園です。
 日本では珍しいパンダやトキが近くで見ることができたり、
 いろいろ動物についてみんなで話したことが楽しかったです。

 今度はみんなで新潟に遊びに行きたいです。
 ありがとうございました。

・小6男子

 中国のみんなと交流し、学校や生活のことを質問しあい、仲良くできてよかったです。
 文化の違いもよく分かりました。

 天津の近くの生活排水をたれ流しにしている川があまりにも汚くて、おどろきました。
 これは早く改善してほしいなと思いました。

 最初は不安も多かったですが、中国は思いのほか過ごしやすかったです。
 仲間と一緒に楽しく中国に行けて良かったです。
 中国へ行くのと、中国での生活のどちらもを支えていただいて、ありがとうございました。

関連記事)

・「日中青少年水環境交流会」(環境友好公益協会 記事)
 http://www.enviroasia.info/news/news_detail.php3/C10033001J

川の様子を見る日中の子どもたち

天津での都市河川の例

記念撮影

【筆者】山口 究(YAMAGUCHI, Kiwamu) / 新潟県農業大学校 / 寄稿 /  [J10040901J]
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