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地震発生後、多くの人々が動き、多くの信頼関係・協力体制が築かれるきっかけが生まれた。
「５・12」の汶川地震から2日後、50歳の王文忠はすぐに被災地へと向かい、救援活動に身を投じた。王文忠氏は北京で小さな皮製品店を経営しており、救援の知識はないとしながらも、「被災者への奉仕にはなんの妨げにもなりません」と語った。
さらに、河北棗強県芍薬村の農民14人と北京梁漱溟郷村建設センターの大学生ボランティア10名が王文忠氏とともに被災地へと向かった。時間がなく、彼らは十分な準備を行うことができなかった。救急などの知識は、成都へ向かう飛行機の中で学んだ。王文忠氏は自動車三台をレンタルし、綿入れの衣服926枚、テント70張り、布団2,000枚を運んだ。
彼らは元々被害の大きい綿陽へ向かう計画だったが、適当な交通手段がなかったため、急遽予定を変更し、彭州県及び都江堰の向娥郷へと向かった。地震では、向娥郷の家屋90％が倒壊し、400人以上が死亡し、１万５千人以上の被災者が帰る家を失った。そこで、救援部隊はすぐに向娥郷に救助ステーションを設置した。
一週間の間に、救援部隊は向娥郷に100以上のテントを設営した。彼らは義捐金を集め、被災者を訪問し、物資を支給し、高齢者と子どもを慰めた。彼らは「梁漱溟郷村建設センター」の趣旨のもと、活動を行い、村民たちは外部からの適切な救援を受けつつ、自己救済を行っている。
ボランティアの白亜麗氏は、「私たちが行っていることは小さなことですが、忍耐が必要なのです」と語った。村民の食事はご飯一碗のみのため、「争いが起きないよう、秩序の維持に努めているのです」。
すでに退職した周忠民氏もこのような考えに同意している。地震が発生した時、彼は四川地区で農村の教育情況を視察していた。彼は、「救援活動には、小さなことはしたくないという人間は必要ありません」と語った。途中にある救助ステーションで、周忠民氏と他のボランティアは1,000人以上の被災者のためにポット40本以上のお湯を沸かした。「彼らは非常にのどが渇いているのです」。
５月15日、北京一六八模板公司は64万元以上に相当する物資を寄付し、再建救助隊員40名を阿壩被災地に派遣した。
彼らの後ろには、大きな民間の救助の力があり、各界の人々がその中に身を投じている。
５月12日、北京の８つの民間機関が連携して、「小さな行動＋多くの人＝大きな違いを生み出す」という救助活動を立ち上げた。
５月18日までに、活動に参加した「緑家園」ボランティアは46,097元を集め、救援物資を購入した。その中には四川の人が好んで食べる豆瓣醤６ケースも含まれている。「緑家園」責任者の汪永晨女史は、「これらのことは取るに足らないかもしれませんが、これこそNGOが得意とすることなのです」と語った。
彼女は、「中国のNGOは、経験したことのない困難にどのように立ち向かうか、を学んでいるところなのです」と語った。
５月13日、成都の「Roots & Shoots」、「1kg More（多背一公斤）」、NGO CNネット及びその他いくつかの民間組織が連合救援行動を実施することを決定した。「1kg More（多背一公斤）」の責任者である安猪氏は、「我々の機関の規模は小さいですが、それぞれの業務拠点があります。私たちが協力すればより大きな効果を挙げることができるでしょう」と語った。
翌日、彼らは成都で「5.12地震災害救援行動」連合事務室を設立し、全国の民間組織の救援活動の統合に努めた。
安猪氏は、このような新しい運営モデルは、中国の民間組織が成熟へと向かっていることを表している、と考えている。中国が今年１月に大雪の災害に見舞われたとき、貴州省の民間組織も同様の行動を行った。しかし、連合事務室の張国遠総調整員は、「今回の協力の規模は、より大きくしなければなりません」と語った。
現在、全国120以上の民間組織が加わっている。全国本部として、成都連合事務室は、第一線での調査、情報収集、物資調達交通運輸などの一連の業務を指揮している。
NGO CNネットのフォーラムでは、毎日救援行動の最新進展情報が公表され、激しい議論が行われている。連合事務室には毎日50万～60万相当の物資が届けられているが、協力は簡単ではない。例えば、成都連合事務室とその他参加機関の情報交換が十分に行われていないため、誤解が生じている。安猪氏は、「上手く行き出すには、もう少し時間が必要です」と語った。
草の根組織のほか、民間公益組織の基金会も救援活動に参加している。友成事業家貧困扶助基金会は、５月14日に「地震救援グリーン通路」をスタートさせた。申請が認可されれば、公益組織は5日以内に30万元のプロジェクト資金の申請が可能になる。南都公益基金会も公益組織の被災地救援に1,000万元の資金援助を行うとしている。
今までの二週間で、政府と民間組織は信頼関係を築き始めている。「新駝峰行動」を立ち上げた複数の上海民間組織は、現地の民政部門は民間組織による被災地への物資輸送を十分に支援している、と語った。
しかし、情況が把握できず、経験も不足していたことから、救援過程で民間組織に混乱が生じた。北京の環境保護団体「自然の友」の梁曉燕執行理事は、メディアのインタビューに答え、「ひとたびこのような情況になると、みんな頭のないハエのようになってしまいます」と語った。省外からのボランティアが多すぎるため、四川省は時間をおいて来てもらえるようボランティアたちに求めている。
北京光華慈善基金会の李志剛理事長は、民間組織の地震災害救援は長期的なものになり、救急、ハード再建、ソフト面の建設、災害救助メカニズムの整備など四つの段階で役割を発揮できると考えている。
話は、医学救援、浄水供給、孤児への配慮、心理カウンセリング、公衆救助の常識普及などの実行可能な19項目の業務に及んだ。「各民間機関が各自の業務の重点を見つけ、その重複を避けるべきです。そうしなければ、資源の浪費になってしまいます」。
「緑家園」の責任者である汪永晨氏は、「地震救援は中国に民間組織に成長のチャンスを与えているのです」と語った。
中央組織部の欧陽淞副部長は、26日、ニュースリリースで、今回の地震災害救援では様々なボランティア組織が重要な役割を果たしているとし、「様々なボランティア組織の健全な発展を育成、奨励、支援し、経済・社会発展への奉仕、調和の取れた社会の建設推進といった分野で積極的に役割を発揮させることは、我々党と政府の一貫した政策です」と語った。
清華大学NGO研究所の王名教授は、もっと多くの専門のNGOが現場に駆けつけて救援に参加することができれば、さらに政府の救援との協力体制を築くことができるだろう、と考えている。
汪永晨氏は、「中国には『お金があるならお金をだそう、力があるなら力をだそう』という言葉があります。これを再考し、組織的に自身の優位性を発揮したいと思います。このような大災害では、これが軽視できない力となります」と語った。
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民間の大きな救援の力、各界の人々が地震災害救援に参加